ネットワークのトータル・ソリューション

ネットワークのトータルソリューション:エイチ・シー・ネットワークス株式会社

日本赤十字社 さいたま赤十字病院 様

高画質ビデオ会議システムを導入し、
院内研修や市民講座の質向上を図る

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ポイント

  • 聴講者の分散収容が可能
  • 地域連携への期待
  • Adapterの認証機能によるセキュリティ担保

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 日本赤十字社 さいたま赤十字病院 様 仮想ワークプレイスクラウドサービスおよび高画質ビデオ会議システム導入事例

導入製品

日本赤十字社さいたま赤十字病院
事務部長 
内田 紹夫 氏

 ビデオ会議システムは、近年、医療分野への導入も進み、その活用方法は今や多岐に渡る。多くは、遠隔カンファレンスなど臨床現場への導入であるが、臨床以外への応用例もみられる。さいたま赤十字病院のシステムはその好事例の1つであり、システム構築を先導したキーパーソン2氏に話を聞いた。


 ビデオ会議システム(以下、会議システム)は、今日、医療スタッフの多職種カンファレンスをはじめ、遠隔コミュニケーションを可能にするICTツールとして、臨床現場において注目されている。また、今年の診療報酬改定では、退院支援や在宅患者緊急時等のカンファレンスにリアルタイムのやり取りが可能な機器(ビデオ会議や通話)を用いて参加した場合でも診療報酬の算定が可能となったことから、さらなる活用拡大が見込まれている。

 臨床以外の会議システムの活用事例としては、グループ施設間の各種会議が一般的だが、最近は多様化する傾向がみられる。職員対象の研修会やセミナー、市民公開講座等の催事開催支援を目的としたさいたま赤十字病院の会議システムは、その一例である。同システムは2018年7月、稼働を開始した。


 同会議システムは、同院2階の多目的ホール(以下、ホール)で催事を行う際、その様子をサテライト会場となる7階管理部門会議室(以下、会議室)でも直接見られるようにした仕組みである。システムは基本、Polycomのビデオ会議システム「Polycom RealPresence Group700 」、およびエイチ・シー・ネットワークスの仮想ワークプレイスクラウドサービス「VirtualWorkplace for Collaboration(VW4C)」で構成される。クラウド型システムゆえ、端末を問わず既存のAV機器も活用できる上、初期導入費用を抑えられ、端末機器の接続性や活用領域の拡張性にも優れることが特長として挙げられる。

 事務部長の内田紹夫氏は、会議システム導入の経緯についてつぎのように話す。
「ホールに入りきれなかった聴講者を会議室に分散収容することで、より多くの方に参加いただくことが会議システム導入の目的です。催事開催時は約50名の立ち見が発生し、その状況を何とか解消したいと考えていました。最初は、Webで動画をサテライト会場に配信する方法を試みたのですが、画像が粗い上に音質にも難点があり見送らざるを得ませんでした。別の形を考えていた時、当院の統合ネットワーク構築を担当したエイチ・シー・ネットワークスから既存ネットワークを生かした会議システム構築の提案があり、検討の結果、導入に至ったのです」

 同院が採用している統合ネットワークは、1台のネットワーク機器を論理的に分割し、医療系・インターネット系の通信網の統合と分離を実現する高速ネットワーク基盤である。会議システムは、同統合ネットワーク上に構築する形で導入することで、セキュリティの担保と導入コストの抑制が可能となった。

 同統合ネットワークは、ネットワークへの接続機器を同社の認証アプライアンス「Account@Adapter+」で一元管理し、かつ接続機器が自動的に目的のネットワークへ接続されるDynamic VLAN機能を採用して設計されている。会議システム用端末は、インターネット系のみで使用するよう「Account@Adapter+」で指定することで、簡単に医療系ネットワークへの悪影響を排除できたという。さらに同統合ネットワークでは、1つのルータ上で独立した複数のルーティングテーブルを保持できる技術『Virtual Routing and Forwarding(VRF)』を内蔵しており、セキュリティのさらなる強化を意識したネットワーク運用も可能となる。

本会場の催事の臨場感をサテライト会場で共有

日本赤十字社さいたま赤十字病院
情報システム課 情報システム係長 
萱野 琢也 氏

 会議室の壁は可動式ゆえ収容人数に合わせた柔軟な運用が可能であり、「その利も生かして、ホールと同等の聴講環境を会議室で実現したかった」と内田氏は語る。会議システムでは両会場の双方向通信が可能な上、ホールの講師を自動的にフォーカスしたり、プレゼンテーション資料と講師を同時に会議室のモニター画面に表示したりすることもできる。
「会議室からの質問をホールで受け付けられるなど、催事の臨場感をほぼ我々の要望通りに会議室で共有できます」と内田氏は続ける。

 情報システム課 情報システム係長の萱野琢也氏は、病院情報システム運用・管理者の立場から、会議システムの使用感についてつぎのように話す。

「会議システムの画質・音質は、ともに申し分ありません。また、導入時の仕様書に要望として『直感的に操作ができること』と記したのですが、タッチパネルで簡単に入力できるなど、その基準を十分に満たしていますね。運用に特別な操作は必要なく、ホール側で電源を入れ接続先を選ぶだけで使用可能となります。なお、1回の収容人数が増えたことで同じ講義等を2回に分けて行うなどの負担がなくなったことは、管理者側が享受できるメリットの1つといえます」

 会議システム運用に関しては、「2会場同日時予約のマネジメントが今後より重要となります」と内田氏は指摘する。一方で、「2会場は稼働率が90%を超えています。必然的に同時予約のためイベント開催日時決定を早めざるを得ない分、告知期間を長くでき、結果、より多くの方々に参加のチャンスが生まれることが、会議システム導入の副次的効果として期待できます」と話す。

eラーニングや地域連携へ活用領域の拡大を検討中

 会議システムはタブレットなど可搬型端末の接続が可能であり、同院ではその機動力を生かした活用も視野に入れている。萱野氏は一例として、「大災害発生時の通信ツールへの適用」を挙げる。

「会議室の機器とタブレット端末を接続し、同端末を救護現場に持ち込んで病院と直接やりとりをする形のBCP対策を考えています。県から災害拠点病院の指定を受けている当院にとって、これはとても重要なポイントの1つです」(萱野氏)

 また、院内教育の一環としてeラーニングシステムを導入し、会議システムと組み合わせて活用することも検討中だという。「出席リストやアンケート等の情報管理も含めて、eラーニングシステムの導入を熟考中です。当院の統合ネットワークはこれらの活用も想定して構築してありますから、負荷増大の面でも問題ないと思っています」と萱野氏は語る。

 内田氏は会議システム活用の将来展望として、「地域医療連携」を挙げる。

「例えば、当院開催の講演会を他施設でリアルタイム受講できるようにするなどの活用が考えられます。その他、市の医療連携の会に所属する病院、あるいは日本赤十字社グループ病院の施設間Web会議の使用も十分に可能と思われます。その際、連携先にシステム活用関連のエキストラコストを強いないことが、とても重要です。当院の会議システムは、インターネット環境とAV機器か整備されていれば接続・活用できるため、他施設連携を成立させやすい体制が整備できたと自負しています」

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日本赤十字社 さいたま赤十字病院 様

県南地域の中核病院として、災害拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域医療支援病院などの機能に加え、さいたま新都心に移転後は第三次救急医療を担う救命救急センターを高度救命救急センターへ拡充、隣接する埼玉県立小児医療センターと連携し総合周産期母子医療センターを運営するなど、高度で専門的な医療を提供しています。

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