ネットワークのトータル・ソリューション

ネットワークのトータルソリューション:エイチ・シー・ネットワークス株式会社

国立大学法人 筑波大学 様
(遠隔講義・講義収録配信システム)

他大学との共同専攻に不可欠な教育インフラへ
“ゼロエフォート”な遠隔講義・講義収録配信システムを実現

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    (遠隔講義・講義収録配信システム)
文教 UC サーバー・ストレージ

ポイント

  • 教員に負担をかけない“ゼロエフォート”な仕組みを実現
  • 少人数で運用管理が可能な“集中と分散”の環境構築
  • シームレスなハイブリッドクラウド環境を実現
  • 既存の設備を最大限に活用した音響環境を各教室に構築

導入製品

教員に負担をかけない“ゼロエフォート”な仕組み作り

筑波大学
学術情報メディアセンター
教育クラウド室 室長
加藤 和彦 教授(システム情報系)

同大学では以前からe ラーニングを中心としたLMS*1が全学導入されている。「キャンパス内の移動など教職員や学生の負担を減らすべく、オンライン講義やオンデマンドによる教育コンテンツ配信など教育インフラのあるべき姿の議論を進めてきました」と語るのは、筑波大学 システム情報系 教授にして、全学LMS の取りまとめを行っている教育クラウド室の室長の加藤 和彦氏だ。この教育クラウド室では他大学との連携も積極的に行っている。今回のプロジェクトを中心的な立場で推進する体育系 教授 中川 昭氏は「鹿屋体育大学との共同専攻プロジェクトは、1 つのカリキュラムを共同運営することになります。そのためには、遠隔地同士を円滑に結ぶ教育インフラ、具体的には、遠隔講義や講義収録によるコンテンツ配信環境が必要となったのです」とその経緯を語る。

*1 Learning Management System

筑波大学
体育系長
中川 昭 教授(体育系)

今回のプロジェクトでは、少人数の教育クラウド室のメンバーで運用でき、かつ教員に負担がかからない“ ゼロエフォート” な仕組みを模索した。「事前にスケジューリングだけをしておけば、あとは機械が自動的に講義の収録や遠隔講義の接続をしてくれる仕組みを検討しました。要件としては、板書やプロジェクタの出力も映像として残すことができ、外部システムと連携してアクセス制御を行いながらインターネットを通じてコンテンツを閲覧できるような仕組みが必要だったのです」そこで注目したのが、日立電線ネットワークスの遠隔講義予約・講義収録配信管理サーバーConference@Adapter と、ポリコムのビデオ会議システムだった。

筑波大学
阿部 洋丈 准教授(システム情報系)

「Conference@Adapter は日立電線ネットワークスの自社開発製品のため、教員負荷を“ ゼロエフォート” に近づけるための、さまざまなカスタマイズが期待できました。また、ポリコムは、以前から学会や他大学との遠隔講義の実績があり、我々にとって一番安心感のあるシステムでした」
と語るのはシステム情報系 准教授 阿部 洋丈氏だ。
最終的に競争入札の結果、日立電線ネットワークスが提案するConference@Adapter を中心とした遠隔講義・講義収録配信システムが採用された。

ハイブリッドクラウド環境による教育インフラを構築

Conference@Adapter および多地点制御装置Polycom RMX1500 を中心に、遠隔講義や講義収録配信をする教室にビデオ会議装置Polycom HDX 8000 とフォトロンの講義収録装置Cbox S2HD を設置。学内クラウド環境の動画収録インフラとしてHP ProLiant DL980 G7 とHP MSA 2040 Storage をフェイルオーバークラスター環境で構築。朝日ネットが商用で提供のパブリッククラウド上に展開する教育支援システムmanaba にある学生の履修情報とリンクさせ、e ラーニングとして収録コンテンツを学生が視聴できる仕組みになっている。

筑波大学
長谷部 浩二 助教(システム情報系)

「学内外を意識させないシームレスで自然な仕組みを構築しています」とシステム情報系 助教 長谷部浩二氏は説明する。また、教育クラウド室で集中管理しながらも各現場で収録スケジュールの重複などが解決できるよう“ 集中と分散” を意識した運用環境を整備している。

実際のシステムでは、Conference@Adapter を使って遠隔講義や収録のスケジューリングを行っておくだけで自動的にすべての機器が起動するようになっており、収録後のコンテンツを簡易編集できる環境も提供している。さらにmanaba との連携もConference @ Adapter がサポートしているため、 “ ゼロエフォート” なシステムを実現している。またシステムは、カリキュラム作りのための会議や、学位論文の審査など、鹿屋体育大学との共同利用もされている。

今回のシステムの評価について「遠隔講義開催・講義収録配信の手間が大幅に軽減されたことと、クリアな音声と鮮明な画像に大変満足している。また、今回は各教室の既存の設備を生かしながら機器を設置していくことが条件となっていたが、教室によって音響環境が大きく異なっており、音響調整の部分では日立電線ネットワークスに工夫してもらうことで、最適な音響環境を提供してもらうことができた」と阿部氏はその対応力を高く評価する。

反転授業やMOOCなど新たな教育スタイルへの挑戦を後押し

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日立電線ネットワークス株式会社
営業本部
飯野 雄大 (左)

システムエンジニアリング本部
長坂 泰治(中央)
内田 俊一(右)

今後について中川氏は「まずは実際の体育講義の中で使っていき、慣れてきた段階で活用の幅を広げていきたい。そして他大学との連携をはじめ、OCW*2の活用はもちろん、日常的な講義の復習や、反転授業*3、MOOC*4などに活用し教育の質をさらに高めていきたい」と期待を寄せる。

今回の共同専攻プロジェクトは、文部科学省の中でもパイロット的な先進事例だ。この共同専攻を支える教育インフラを最適なものにするべく、今後も日立電線ネットワークスが強力に支援していく。

*2 Open Course Ware
*3 事前に収録した講義を視聴し、その内容に即した講義を行う授業
*4 Massive Open Online Course

国立大学法人 筑波大学 様
(遠隔講義・講義収録配信システム)

日本初の高等教育機関として1872年に創設された師範学校を祖として、1973年に新構想大学として誕生。あらゆる面で“開かれた大学”となることを建学の理念とし、従来の観念に捉われない“柔軟な教育研究組織”と次世代に求められる“新しい大学の仕組み”を率先して実現することをめざしている。

名称

国立大学法人 筑波大学

URL

http://www.tsukuba.ac.jp/

導入製品

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